患者様向け情報

歯科追加保険で確認すべきこと

当院は保険を販売いたしません。ここでは、契約書のどこを見るべきかをご説明します。加入をお考えの方にも、すでにお持ちの方にも。

追加保険待機期間年間上限補償割合
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診療とご相談はドイツ語または英語で行っております。日本語の説明資料をご用意し、ご希望に応じて通訳のお手配も承ります。

加入前に見るべき四点。

「治療が必要になってから加入しても、多くの契約では間に合いません。」

歯科追加保険(Zahnzusatzversicherung)は、公的医療保険がカバーしない部分を補う任意の保険です。かぶせ物・義歯、インプラント、専門的クリーニングなどが対象になり得ます。

ただし契約内容の差が非常に大きく、「入っているから大丈夫」とは言えません。確認すべきは、待機期間、年間上限、補償割合、そして既存の症状(歯が欠けている、治療が必要と診断済み)の扱いです。

多くの契約には待機期間(Wartezeit)があり、加入直後の治療は対象外です。また、加入時点で治療が必要と分かっていた部分は、対象外とされることが一般的です。

契約書で確認する項目。

待機期間

加入直後は使えないことが多い

契約によって数か月から数年。急いで加入しても、今必要な治療には間に合わないことがあります。

年間上限

初年度は低いことが多い

加入からの年数に応じて上限が段階的に上がる契約が一般的です。

補償割合

50%から90%程度

公的保険の補助と合わせた合計での割合か、自己負担分に対する割合かを確認してください。

既存の症状

原則として対象外

加入時点で欠損している歯、治療が必要と診断されている部分は、多くの契約で除外されます。

対象範囲

何が含まれるか

インプラント、専門的クリーニング、矯正が含まれるかは契約ごとに異なります。

事前確認

HKP を提出できます

治療前に治療・費用計画書を保険会社に送り、補償額を確認できます。お勧めします。

治療の流れ

治療前にできること。

保険会社への確認は、治療を始める前に行ってください。

01

契約書を確認

待機期間、年間上限、補償割合、除外事項を確認します。ご不明な点は保険会社にお尋ねください。

02

治療計画を受け取る

当院で治療・費用計画書(HKP)を作成しお渡しします。

03

保険会社に提出

HKP を保険会社に送り、補償額の事前確認(Kostenvoranfrage)を依頼します。

04

回答を待つ

補償額の回答が届きます。想定と違う場合は、当院にお持ちください。

05

判断する

補償額を踏まえて、治療内容を決めます。選択肢がある場合は再度ご相談ください。

06

治療と請求

治療後、請求書をお渡しします。保険会社への提出はご自身で行っていただきます。

費用について

当院は保険の販売や仲介を行いません。

費用は所見と選択される方法によって異なります。治療を始める前に、項目ごとに記載した治療・費用計画書(Heil- und Kostenplan)をお渡しし、保険でまかなわれる部分と自己負担になる部分をご説明いたします。書面をご確認いただく前に治療を始めることはございません。

費用とお支払いについて →

よくあるご質問

どの保険会社を選べばよいですか。

当院は保険を販売・仲介しておらず、特定の会社を推奨する立場にありません。比較サイトや独立した相談機関(Verbraucherzentrale など)のご利用をお勧めします。

今から加入して、来月の治療に使えますか。

多くの契約では使えません。待機期間が設けられており、また加入時点で治療が必要と分かっていた部分は対象外とされるのが一般的です。契約書をご確認ください。

補償割合80%と書いてあれば、8割戻りますか。

契約によって計算方法が異なります。総額に対する割合か、公的保険の補助を差し引いた後の額に対する割合かで、実際の金額は大きく変わります。保険会社に確認してください。

事前確認は必須ですか。

必須ではありませんが、強くお勧めします。治療前に補償額を書面で確認しておけば、想定外の自己負担を避けられます。当院の治療・費用計画書をそのまま提出いただけます。

専門的クリーニングも対象になりますか。

契約によります。年1回か2回、上限額付きで対象とする契約が多くあります。契約書の該当箇所をご確認ください。

請求書は医院が保険会社に送ってくれますか。

追加保険への提出は、患者様ご自身で行っていただきます。当院は請求書をお渡しし、必要に応じて内容をご説明します。

関連するご案内

治療・費用計画書の読み方 → 費用とお支払い → 用語集 → すべての診療内容 →

まずは、お話をうかがうことから。

診断のないご提案はいたしません。ご相談では現状を拝見し、選択肢と、それぞれの利点・欠点をご説明します。